一般社団法人 耐震研究会は、建築業界の人材不足対策、地盤と建物の技術者育成、中古住宅の有資産化の先導、既存建物の耐震性の向上を目的とします。

改訂版 耐震補強

改訂版 耐震補強

「改訂版 耐震補強」について

地震のリスクと対処法を正確に把握する方法

耐震補強はなぜ進まないのか

 日本は地震国です。世界の地震の10%前後は日本周辺で起こり、繰り返し地震の被害を受けています。しかし長い間、地震に強い家にはどんな特徴があり、危険な家はどこに問題があるのか、といった具体的な形では家づくりの技術が伝承されてきませんでした。
近代に入りその状況は徐々に変わっていますが、現在も既存木造住宅の多くは耐震性の問題を抱えています。補強対策などもほとんど進んでいません。

 現在、耐震補強を取り巻く環境には次のような問題が横たわっています。
■日本の耐震基準は、地震被害を教訓に改正を繰り返してきた。
 このため、旧来の基準(特に1981年に新耐震設計法が定められる前の基準)で
 建てられた木造住宅が現在も数多く残っている。
■筆者の経験では、既存の木造住宅の70%~80%には何らかの基準違反が見られる。
 これらは耐震性の面でも弱点となっている可能性がある。
■「木造住宅の耐用年数は30年」という根拠のない俗説が、耐震補強の促進にブレーキをかけている。
■耐震補強を実施すれば十分にもつ家でも、30年近くたっていれば建て替えを考える人が多い。
■耐震補強をしても便利になるわけではない。
■いつ起こるかわからない地震のため、補強工事に予算を出そうと考える人は多くない。
■耐震補強は特殊な工事と思われがち。金物を乱用するなど、正確な知識を持たない施行者がも多い。

 地震は必ず起こります。最近の40年間を見ても、1年半に1回の頻度で日本国内にM7.0前後の地震が発生しており、木造住宅の耐震補強は急務です。また、耐震補強を希望する住まい手の声も少しずつながら増えてきました。
ところが先にも触れたように、木造住宅に精通する技術者は少ないのが実情です。最近いろいろな補強方法が提案されていますが、どれがよいのかわからないという声は、住まい手だけでなく施工者側からも聞こえてきます。
 いままず取り組むべきなのは、施工者が正確な技術を身につけるということではないでしょうか。
(本文よりの抜粋)

目次一覧

第1部 耐震補強の基礎知識
第2部 補強方法
第3部 全体計画
第4部 補足資料


『改訂版 耐震補強』
著者:保坂貴司
編集:日経ホームビルダー
発行:2013年6月24日
定価:1,800円+税
『耐震補強』
著者:保坂貴司
編集:日経ホームビルダー
発行:2005年9月26日
定価:1,700円+税

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